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デジタルデバイドの意味と使い方をマスターしよう!

デジタルデバイドとは、コンピュータやインターネットなどの情報技術を有効に活用できる人と、そうでない人の間に生まれる情報格差、あるいはそこから生まれる経済的・社会的な格差のことです。個人や集団といった小さな輪の中でできる格差と、地域間や国家観といったような大きな輪の中でできる格差があります。
 

 

地域間や国家間における情報格差

 
一般的には、先進国と比べると発展途上国のほうが情報化は遅れているといえます。たとえば、2014年時点での世界インターネット普及率を見た場合、アイスランドは98.16%、日本は90.58%、アメリカは87.36%となっており、これらの国の人はインターネットに常時接続できる環境にあるといっても過言ではありません。それに対してタイのインターネット普及率は34.89%、キューバは30.0%、アフガニスタンは6.39%、中央アフリカは4.03%となっており、発展途上国におけるインターネット普及率は低水準にとどまっています。
 
先進国では、高所得者層はもちろん、中低所得者層にもある程度インターネットが浸透しているのに対して、発展途上国では一部の富裕層、もしくは都市生活者のみがインターネットの利便性を享受できるという状態が続いています。もちろん、インターネット環境がある人は皆情報強者であるとは一概には言えませんが、インターネット環境があればそれだけ有益な情報を得やすいのは事実です。
 

国家内における情報格差

 
では、日本のようにインターネットの整備が進んでいる国には情報格差がないのかというと、もちろんそんなことはありません。日本はもとより、インターネット普及率トップのアイスランドにも情報格差は存在しています。
 
国家内で情報格差が発生する理由としては、以下のような要因が考えられます。
 

地域性

 
一般的には、都市部よりも地方のほうが情報化は遅れているといえます。たとえば、都市部ではコンピュータやその周辺機器を(通信販売以外の手段で)簡単に購入することができますが、地方ではそう簡単には手に入れられません。最寄りの大型電気店まで車で1時間、というような環境に暮らしている人にとっては、情報機器を手に入れるのも楽ではないのです。
 
また、日本の中にはブロードバンド回線が利用できない地域もあります。現在はほとんどの市区、および大半の町ではブロードバンド(ADSL)が利用できるようになりましたが、いまだに離島などでは使用できないことがあります。中にはナローバンド回線すら定着していないような地域もあります。
 

年齢

 
一般的には、若い人よりも中高年のほうが情報化は遅れているといえます。総務省の統計によれば、20代後半~50代の人は今まで業務でパソコンを利用してきたために、インターネットには親和的ですが、60代以上の人たちはそういう経験がないため、インターネットに非親和的でありパソコン普及率が低いことが明らかになっています。一方で10代、20代前半の人たちはパソコンよりもむしろスマートフォンに慣れ親しんだ世代であり、この辺りも意外と情報化から取り残されているといえます。
 

所得

 
一般的には、中高所得者層よりも、低所得者層のほうが情報化は遅れているといえます。インターネットに常時接続できる環境を整えるのにはそれなりにお金がかかります。パソコンやスマートフォンなどの情報端末は決して安いものではありませんし、それに加えてインターネット回線の契約も必要になります。
 
中高所得者層はこうした費用を捻出することができますが、低所得者層にはそれができません。結果として中高所得者層はインターネットで得た情報をもとに仕事を行うのでますます経済的に豊かになり、逆に低所得者層はそうしたことができないのでますます経済的に困窮していってしまうという特徴があります。
 

障害など

 
視覚障害や身体障害などがある場合、コンピュータを十分に活用するのは難しいです。モニターの字が見づらかったり、キーボードが使えなかったりするからです。最近は障害者のことを考えられて作られた、音声が出るコンピュータや音声入力できるコンピュータなども登場していますが、そうしたコンピュータは一般的なものと比べて高額です。障害者はそうでない人と比べて所得が低い傾向にあるので、そうしたコンピュータを購入するハードルは決して低いとは言えません。
 

その他個人の趣味嗜好

 
先進国の都市部に住んでいて、経済的に困窮しておらず、目立った障害がないからと言って必ずしもその人が情報強者になるとは限りません。いくら恵まれた環境に居ても、本人が情報を取得することに対して消極的ならばすべては無意味だからです。コンピュータや情報に対して全く興味がないという人は、知らず知らずのうちに情報化から取り残されることになります。
 

放送格差とは

 
情報格差はインターネットに接続しているか否かだけで生まれるものではありません。たとえば、民法のチャンネル数も地域によって差があります。これも情報格差ということができます。関東広域圏は民法が6局ありますが、徳島県や佐賀県は1局しかありません。テレビ局の数が少なければそれだけ有用な情報も手に入りにくくなります。最近は衛星放送が普及してきているのでこうした格差は解消されつつありますが、衛星放送は有料なので、地方在住かつ所得が少ない家庭が情報社会から取り越される傾向はむしろ強まっているとも言えます。
 

情報格差の解決手段

 
政府や行政、民間企業もただ黙ってこの情報格差を見ていたわけではなく、解決のためにいろいろと動いていました。
 
デジタルデバイドを穴埋めするための方法は大きく「インフラ」「コンテンツ」「サポート」の3つに分けられます。インフラについては光回線が利用できる地域が拡大されたり、あるいはそうしたブロードバンドを利用できない地域のためにナローバンド定額制を用意したりする企業が増えたおかげで、依然と比べるとインターネットに接続するためのハードル下がりました。
 
コンテンツについては、いわゆるユニバーサルデザインの普及などにより、身体障碍者や高齢者でも依然と比べるとコンピュータに接しやすくなりました。
 
サポートについては国や行政が中心となって取り組みを進めています。
 

デジタルデバイドは悪か?

 
デジタルデバイドを解消するという取り組みはもちろん素晴らしいものですが、ではこれらの問題を完全に解決するべきかというと、一概にそうとも言えないのが難しいところです。機会の公平さを担保することは重要ですが、結果の公平さまで確保する必要はないとも言えます。結果の公平さまで担保してしまうと、誰も情報弱者にならないための努力をしなくなってしまうからです。この辺りは非常に難しい問題であり、一朝一夕で答えが出るものでもないですが……。

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